こんばんは！

大野です！

コロナの影響で世間は仕事が止まったり、

キャンセルになったりしていますね。

 

僕は影響を全く感じず、

より多くお仕事いただいているイメージです。

いつもありがとうございます。

 

最近はテレビCMに出稿したいと言われる

クライアント様がメッキリいなくなりました。

2020年以降の企業側による広告宣伝やマーケティング活動は、

いわゆるオールドメディアよりも、インターネットメディアを重視していくと考えられます。

2020年1月のマスコミ報道によると、2019年の1年間に

民間企業が広告宣伝に投じた費用の内訳は、

テレビCMよりもインターネットメディアへ投じられた金額が上回ったようです。

 

おそらく2020年以降は、インターネットメディアが獲得する広告宣伝費が、テレビCMを上回ると予想できます。

理由は、新製品などの広告宣伝やマーケティング活動をするにあたっては、

インターネットメディアのほうがターゲットを絞りやすいためです。

現在のインターネット上での広告表示技術は進化しています。

例えば、インターネットの検索サイトで「不動産サイト」のホームページを頻繁に閲覧している人に対しては、

物件サイトや住宅ローンなどの不動産関係の

広告宣伝が表示されるシステムが開発されており、実際に運用されています。

また、インターネット上で証券会社のホームページを頻繁に閲覧したり、

株式投資に関するホームページやブログを閲覧している人に対しては、

証券会社や投資信託会社の広告宣伝が表示されるようになっています。

一方、テレビ番組の視聴者の場合は、どのような趣味やどのような目的をもって

視聴している人なのか、データがありません。

 

テレビ番組の場合は、視聴者の年齢層や、

男性と女性のいずれが多いかといったデータしか用意されていないのです。

このような、おおまかなデータしかわからない以上、

民間企業はテレビ番組にCMを出しても費用対効果が低いと判断するしかありません。

 

自動車メーカーであれば、自動車に関心を持っている人や、

自動車を購入したいと考えている人向けに広告宣伝活動やマーケティング活動をしたいのです。

そのため、2020年以降は広告宣伝費やマーケティング費用の70％以上の金額を、

インターネットメディアに投入すると予想します。

一方で、テレビ局への広告出稿は完全に削減していくと予想します。

また、新聞や週刊誌などの紙媒体への広告宣伝費の投入は、中止していくと予想できます。

 

商品を売りたい民間企業と、商品を購入したい消費者がマッチングしやすいメディアが、

インターネット上のメディアです。具体的には検索サイトやブログ、YouTube動画なのだといえます。

 

オピアエージェンシーでも

インターネットメディア「オピエミ」を運営しております！

魅力的なサイトにするべくスタッフ一同

頑張ってくれています！

 

いつもありがとう！

大野